技術仕様書
- 短納期要求が強くなる背景から、仕様変更が恒常的に出される弊害が多くなっています。ここでは、仕様変更に素早く対応するための、設備設計者の活動のポイントについて解説します。 仕様変更により生じる弊害最小化のための変更管理対処法 仕様変更によるデメリットの最小化を図るため、仕様決定の段階で、相手側に対しては仕様書文面に契約事項として明文化させてもらうことが好ましいです。 しかし、それでも仕様
- ここでは自社内での見積仕様書作成の進め方に原因があるトラブル事例とその原因と対策について解説します。 見積仕様書作成プロセスでの意思疎通の不備に起因するトラブル事例 上のトラブル事例は、失敗を経験することで対処法は身につくものですが、この手のトラブルは相手側、自社側ともに損失が甚大となるため、OJT（仕事を通じてのトレーニング）で事前教育するのが好ましいです。 « 前の講座へ
- 仕事の環境がボーダーレスに向かっている現状では、自動機の購入側、販売側の双方ともに色々なトラブルを引き起こす場面が増えつつあります。次のような背景が影響しています。 仕様書に係るトラブル増大の要因 仕様書に係るトラブル増大の要因は次のように大分類できますが、中でも『イ）の要因（情報共有化の不備）』が意外に多いことに注意を要します。
- 購入仕様書の配布を受けた受注希望企業は、見積仕様書＜下記参照＞と見積書で回答を出す必要があります。購入仕様書に回答を出すとは受注競争に参加することです。したがって、営業部門が責任部門となり、技術部門は技術的に優れた提案書を営業に提出する関係になります。
- 企業は、それぞれ専門の部門機能に組織的に分かれて仕事をします。企業が製作物品を購入する場合も、それぞれの組織機能をうまく活用して、より適切な製作物品を無駄なく調達することが好ましいです。
- 良い購入仕様書とは、製作された購入物品に対して発注者、請負業者、製造業者の3者全員が満足できる購入仕様書であることと言えます。そのためには、3者に不必要な無駄（下記記載）を生じさせない購入仕様書となっていることです。
- 仕様書には3種類あると前号で説明しました。このうち、購入仕様書が最初の仕様書となるため、これをテーマに解説します。 購入仕様書の記載項目 次の項目が記載されます。下記項目の（1）〜（10）は技術担当者が、（11）〜（13）は購買担当がそれぞれ作成する役割になります。
- 大衆消費材を買う場合は、買い手は複数の売り手側が提案するそれぞれの仕様内容と価格から選択します。しかし、一般企業が仕事に使う機材などの場合は、買いたい内容を複数の相手に提示し、売り手側の提案内容を比較して相手を選定します。競争社会では、安くて良いものをより早く調達することも、プロの仕事の一部になります。 仕様書を取り交わしてものを購入するやり取りの典型例