短納期要求が強くなる背景から、仕様変更が恒常的に出される弊害が多くなっています。ここでは、仕様変更に素早く対応するための、設備設計者の活動のポイントについて解説します。

仕様変更により生じる弊害最小化のための変更管理対処法

 仕様変更によるデメリットの最小化を図るため、仕様決定の段階で、相手側に対しては仕様書文面に契約事項として明文化させてもらうことが好ましいです。
 しかし、それでも仕様変更は否が応でも生じるため、「予防」→「予見」→「対処」の3段階の実践が重要です。

(1)「予防」・・・仕様書に契約として下記を明記しておくこと

ア) 客先責任の仕様変更要請の場合、内容に応じて納期遅延が起こり得ること
イ) 同上、発生する費用の分担要請があり得ること

(2)「予見」・・・客先並びに自社都合による仕様/設計変更が生じる可能性を察知する努力

ウ) 仕様変更の可能性を予見しながら対処すること

■解説
・ 仕様変更要請を可能な限り早く感じ取ることで、自社側の被害を最小に抑える。
・ 客先担当や自社内関係部署、外注先企業に常時コンタクトをとりつつ、問題点をいち早く察知すること。
例えば、
(1) 客先との重要会議(最終段階の仕様確定会議など)に上級責任者が欠席する場面や、デザインレビューが繰り返し実施されている状況などは「要注意」と警戒
(2) 自社内のデザインレビューの会議に営業担当者の欠席が多くなる状況など
・ 客先の仕様変更情報を早めに引き出すために、客先にこちらの進捗状況を適宜報告することも効果的です。

(3)「対処」・・・仕様変更を受けた時の影響最小化のための行動姿勢

エ) 設計者自身が先頭に立ち、臨機応変の対処を行うこと。

■解説
・ 仕様書作成に関わった営業部門・購買部門・製造部門などの担当者とのチームワークが重要で、設計者のリーダーシップの発揮が求められる。
例えば、
*購買担当へ・・・ 部品の手配状況の確認指示と変更(新規発注、購入取りやめ)購入品の指示
*購買担当へ・・・ 部品加工外注先での進捗確認と変更情報の提供
*営業担当へ・・・ 納期への影響度、製造原価への影響度などの関連情報の提供